近頃のアニメを取り巻く状況は政府の陰謀に違いない

国内総生産は２１世紀に入ってからは順調に成長を続けていますが、日本の出生率は順調に減少傾向にあります。
第二次ベビーブーム(1971〜74)の団塊ジュニア世代が働き盛りに突入しており、２１世紀の経済成長を支える原動力になっていることが伺えます。
裏返すと、このまま出生率が低下したままではあと３０年後には日本国の生産力が危機的状況に陥ることは目に見えています。

第二次ベビーブームは第一次ベビーブーム子世代であると考えると、第二次ベビーブームの子世代として第三次ベビーブームがいまだに観測されていないのは事態を重く受け止める必要がありそうです。
やはり出生率が上がらないことが問題。出生率云々以前の問題として男女のマッチングがうまくいっていないことが原因でしょう。

２１世紀社会の大きな特徴として、情報化社会の加速があげられます。
コンテンツの飽和、メディアの多様化、高性能化。
メディアを問わず、さまざまなコンテンツが発せられることで、多くの弊害が発生しています。
とりわけフィクションの世界では、より魅力的な登場人物・物語を描くことが求められていますが、その結果、現実との乖離が大きくなってしまい、登場人物の設定や物語の展開がエスカレートしてしまいインフレ状態です。
現実には到底考えられないような登場人物や物語があたかも現実に存在するように錯覚してしまうのです。
これにメディアの高画質化、高音質化、リアルタイム性の向上がさらに拍車をかけます。
現実よりもメディアによって提供される登場人物のほうがずっと魅力的なので、現実の価値が相対的に低下します。
今ほどコンテンツやメディアが充実していなかった頃は、今より現実の価値は低くなかったはずです。現実が十分選択肢になり得たのです。

さて、４月から今までのアニメ業界を取り巻く状況は、未曾有の事態ですよ。
プロデューサーが更迭されたり、監督が交代したり、エロ社長がスキャンダルを起こしたりと、アニメ業界にとって天誅殺とも言えるこの状況。この先まだまだ何があるかわかったものではありません。
しかしながらこの状況は、これまでインフレ状態で良いイメージばかりが先行していたアニメーションというコンテンツを現実側に引き戻すための工作が行われたと考えられないだろうか。
まるで現実とアニメの間の為替レート調整のために外貨準備高を当て込んだかのように。

アニメの価値が低下することで、相対的に現実の価値があがりますから、結婚する人が増えて出生率があがります。
年金問題も解決し、国の生産力も安泰でいいことずくめです。
４月からのアニメ業界のこの状況はきっと厚生労働省とか少子化対策委員会で官僚が張り巡らした陰謀に違いない。